イーサリアムのL2ソリューション「StarkNet」、本格稼働を開始

・イーサリアムブロックチェーンをサポート
イーサリアム（ETH）のL2スケーリングソリューション「StarkNet」は、本格稼働を開始したことが分かった。情報を入手した海外メディアが報じた。

過去数カ月間は限定的な稼働だったが、その間に機能を追加。ソフトウェアの最新バージョンをローンチしたことで、イーサリアムのメインネットでdApps（分散型アプリ）の構築に利用できるようになった。今後はコミュニティが運営する分散型に移行することも計画している。

StarkNetは、分散型デリバティブ取引所「dYdX」やNFT（非代替性トークン）のL2プラットフォーム「Immutable X」などが利用する「StarkEx」のパーミションレス（自由参加型）バージョン。どちらのソリューションもStarkWare社が開発している。StarkNetについてはAlpha版が昨年11月、イーサリアムのメインネットにローンチしていた。

これから数カ月間は、StarkNetの処理能力を高め、スケーラビリティの向上に注力するという。安価に利用できる状態を維持しながら、1秒間に処理できるトランザクション数（TPS）を増加。現在のTPSはイーサリアムの7トランザクションと変わらないが、計画では70TPS、最終的には700TPSまで処理能力を高めるとしている。

コミュニティ運営への移行は22年内の実現を予定。CoinPostの提携メディア『The Block』がStarkWare社に「ガバナンストークンを発行する計画はあるのか」と質問したところ、同社はコメントを控えたという。

StarkNetとStarkExは、どちらもゼロ知識証明を活用したスケーリングソリューション。イーサリアムのネットワークの外でトランザクションを処理することで、スケーラビリティを向上させる技術だ。StarkWare社のソリューションは、暗号資産（仮想通貨）取引やNFT、DeFi（分散型金融）、決済にとどまらず、幅広いユースケースを想定している。

・ゼロ知識証明とは

証明プロトコルの一種。「自身の主張が真実であること以外の情報を検証者に開示することなく（＝ゼロ知識）、その主張が真実であると証明できる」という特性を、「ゼロ知識証明は、特定のブロックチェーンの外部で処理を行ない、その過程を提示しなくても、その処理が正しく実行されたことを証明できる」というように応用し、最近では処理能力を高める技術としても注目を集める。

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